「がんにかかるのは2人に1人といいますが…」
「がんでも社会保険制度があるから、そんなにお金はかからない？」
「がん保険には早めに加入すべき？」
昨今2人に1人ががんにかかると言われ、その数は年々増加傾向にあります。
この原因の1つが人口の高齢化です。
多くのがんが年齢が上がるにつれてかかる確率が高まるのです。
一方で、女性の子宮頸がんや乳がんなどは20代後半～40代にピークがあります。
目次
がんと診断された場合の「傷病手当金」を考える
もし、がんと診断されたら、まず何を考えますか。
がんと一言でいっても「がんの顔」は人それぞれ違いますので、もちろん治療法も異なります。
そして、もしもその治療が長引くものだったら生活はどうなるのでしょうか。
仕事をしている人は、治療のために休まなくてはならない場合もあるでしょう。
会社員であれば社会保険に加入していますので、最長1年半は「傷病手当金」が支給されます。
「傷病手当金」の支給額は毎月のお給料の2/3だと思ってください。
ここで気をつけたいのが
「あと1/3くらいなら貯金もあるしたぶん大丈夫だろう」
と安心してしまうことです。
通常時の手取り収入
具体的な数字を例に見ていきましょう。
例えば、毎月30万円のお給料をもらっている人がいます。
健康な時であれば、そこから
約10％の3万円が所得税・住民税
約15％の4万5,000円が社会保険料
として引かれています。
ということは、
30万円から7万5,000円を引いた22万5,000円が手取り収入
です。
「傷病手当金」受給時の手取り収入
では、もしも、がんなどの大病を患って、「傷病手当金」を受給することになった場合の手取り収入はいくらになるのでしょうか。
「傷病手当金」受給額：
30万円の2/3の20万円
所得税・住民税：
非課税
社会保険料：
健康な時の金額そのままの4万5,000円が引かれます。
すると、
20万円から4万5,000円を引いた15万5,000円が手取り収入
です。
健康な時に比べると、なんと7万円も減少するのです。
それでも毎月の住宅ローン、教育費、光熱費や通信費などは変わらずにかかります。
そこにプラスで「期間に上限のない治療費」もかかってきます。
預金通帳の残高が減っていくのを見ながらの治療は、気が気じゃないのではないでしょうか。
「がん保険」は入れるうちに加入する
このように経済的リスクの備えとして、個人的には「がん保険」は必要だと思います。
しかし、「若いからまだ必要性を感じない」という人も多いように感じます。
医学の進歩により、尿1滴、血液1滴、唾液などで早い段階でのがんが発見されるようになりつつあります。
そのため、現在のがん保険の90日免責が180日免責になったり、がん保険自体が売り止めになるということがあるかもしれません。
実際にある外資系保険会社のがん保険が、韓国では売り止めになったとも聞きます。
入りたくても入れない事態がおきる前に、今のうちにがん保険には加入しておくほうがよいのかもしれません。
